築年数の古い住宅、まだ住める？｜大阪市港区｜借地権は株式会社メイク

築30年、40年を超える家に住んでいると、ふとしたときに「この家、あと何年住めるんだろう？」「地震が来たら大丈夫？」と不安になることがありますよね。

特に30代～40代は、子育てや仕事に忙しい時期。家の不具合やトラブルで振り回されたくないと思う方も多いのではないでしょうか。

今回は、築年数の古い住宅に安心して住み続けるために、今できる具体的なチェックポイントと対策を5つに絞って解説します。

1981年6月以前に建築された住宅は、旧耐震基準の可能性が高く、現在の地震対策には不十分です。

築40年以上の木造住宅では、耐震診断を受けることがまず第一歩。自治体によっては、無料または低額で診断が受けられる制度もあります。

そして必要に応じて、柱の補強や金具の取り付け、基礎の補修などの耐震改修を行いましょう。補助金が利用できる場合もあるので、地元自治体の情報は要チェックです。

築30年を超えると、水道管や排水管、電気の配線などが経年劣化している可能性があります。目に見えない部分ですが、漏水や火災のリスクがあるため要注意です。

特にこんなサインがあれば、早めの点検をおすすめします。

• 水の出が悪い、赤水が出る
• ブレーカーが頻繁に落ちる
• コンセントが焦げている・緩い

住宅設備の入れ替え（給湯器や配管、電気配線）は、数十万円〜の出費になることもありますが、一度しっかり直せば安心感が大きくなります。

古い家は、夏は暑く冬は寒いのが当たり前…と我慢していませんか？

断熱材が入っていないor性能が古いままの場合、壁・床・天井や窓の断熱性を高めることで、冷暖房効率が劇的に改善されます。

特に「窓のリフォーム」は費用対効果が高く、断熱性能が上がるだけでなく、防音・防犯にもつながります。2024年度は国の補助金（住宅省エネ2024キャンペーン）で、窓リフォームに最大200万円の支援が受けられる場合もあります。

古い家だからこそ、**「壊れたら直す」ではなく「壊れる前に点検・予防」**が鉄則です。

以下のようなスケジュールで、5〜10年ごとにメンテナンスを行うのが理想です。

• 屋根・外壁の塗装：10〜15年ごと
• シロアリ防除：5年ごと
• 給湯器・換気扇：10〜15年
• 床下・天井裏の点検：数年ごと

突然の大きな修繕費にあわてないように、住まいの健康診断を年1回ルーティン化するのもおすすめです。

築古住宅の維持管理には費用がかかりますが、自治体や国の支援制度を使えば、自己負担を抑えてリフォームが可能です。

代表的な補助金・支援制度：

• 耐震改修補助金（自治体）
• 住宅省エネ補助金（断熱・窓・給湯器など）
• バリアフリー改修補助
• 長期優良住宅化リフォーム推進事業（最大250万円）など

制度によっては工事前の申請が必須なので、「リフォームを考えてからでは遅い」ことも。気になる箇所があれば早めに業者や自治体に相談しましょう。

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築年数の古い住宅に住むことは、不安要素もありますが、しっかりと手入れをすれば安心して長く住み続けることは十分可能です。

30代～40代は、今後数十年をその家で過ごす可能性がある世代。だからこそ、今のうちに必要な手入れをしておくことで、将来の不安や修繕費のリスクを減らせます。